司法分野の心理職
司法分野の心理職の仕事

家庭事件、少年事件などを含め、事件の背景には大方、深刻な心の痛みや複雑困難な問題が存在しています。
司法分野の心理職は、そういった問題に向き合い、社会復帰・更生支援を目的に、心理学などの人間関係諸科学の知識を活用しながら、紛争や非行にいたるメカニズムを解明し、更生のための処遇についての分析・助言などを行うことを主な仕事としています。
司法分野の心理職への適性
国家公務員試験T種などの他、公務員試験に合格しての採用がほとんどであり、求められる心理学の専門性も高い職種といえます。さらに、当事者・家族への接見などを通して、心の痛みや問題を共有しながら考えていかねばならない職種であるため、人間としてのキャパシティー、忍耐力といったものも求められる仕事といえるでしょう。
労苦が大きい分、やりがいを感じられる仕事ですが、人の心・痛みに触れ、共に悩み・感動することができる、情熱にあふれた人間好きの方が適職といえるでしょう。

司法分野の心理職の募集名称は、場合によっては、法務技官、心理専門官、犯罪被害者カウンセラー、少年補導員、少年警察補導員、警察心理職、科学捜査研究員などとなる場合があります。
関連する資格
臨床心理士、応用心理士、認定心理士、認定カウンセラーなどが主に関連します。
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